【絶対やるな】警備員の単発アルバイトを辞退した話

まいどおおきに、ねやです。

みなさんは単発や短期のアルバイトをしたことがあるだろうか？
今回は僕が警備員の単発アルバイトを辞退した話をしようと思う。
アルバイト選びのときの参考にしてほしい。

辞退したアルバイトの業務内容

まずは辞退したアルバイトの業務内容を簡単に説明する。

今回辞退したのは花火大会などのイベントの警備員。
主に関西圏のイベント会場で警備を行う仕事だ。

本題の辞退した理由の前に、なぜ警備員の仕事に応募したのかを話す。

これに応募したのは、季節感を感じれるアルバイトがやりたかったのが1番の理由。
花火大会は夏の風物詩だから、季節感を感じるのにちょうどいいと思い応募した感じだ。
P.S. ついでに花火を見たかったからという理由もある

しかし、警備員のアルバイトは業務開始までのハードルが想像以上に高く、このあと辞退することになる。

ここからは本題の僕が辞退するほどのハードル高さを説明していく。

僕が辞退することにした理由は大きく分けて下記の3つ。

1つずつ詳しく説明していく。

まず、最初に書かされる必要書類がめちゃくちゃ多い。
警備員の仕事は警備業法という法律での決まりが多いから、その分書類が多い。
名前と必要事項を書いて判子を押すだけの書類ならまだ問題無いが、役所で発行申請をしないといけない住民票と身分証明書もある。

特に自己破産をしていないことを証明するための、身分証明書という書類が厄介だった。
この書類は本籍を置いている自治体の役所でしか出せない。
僕は大阪府に住んでいるのだが、本籍が大阪からかなり離れた市（詳しい場所は個人情報だから伏せる）だから郵送で申請する必要があった。
郵送で申請するとなると、

の3種の費用がかかる。

住民票の発行手数料と合わせると絶対1000円を超える。
たった数回のバイトのために時給相当の金額を払うのは、さすがにアホらしいと思った。

これが辞退した理由の1つ目だ。

2つ目は働き始めるまでの初期費用の高さだ。
書類だけでも1000円以上かかるが、それ以外にもかなりのお金がかかる。

まずは僕が応募した会社だけかもしれないが、なぜか制服にデポジット（保証金）がかけられる。
それも1000円、2000円ではなく目玉が飛び出るほどの金額だ。
（会社から訴訟を起こされないように一応金額は伏せておきます）

制服を失くさせないようにするためのものだと考えられるが、それにしても高すぎる金額だった。
退職時に返却されるとしても高すぎる。

そして警備業法によって、アル中やヤク中ではないかを調べるために、医師の診察を受ける必要がある。
その診断結果の診断書を会社に提出する必要がある。

会社側から病院を紹介すると面接時に言っていたが、会社が費用を負担すると言っていた記憶は無いからおそらく自腹。

正確な診察費用は不明だが、診断書は保険適用外だから間違いなく高い。

たった数回のバイトのために時給の数倍の金額を払うのは、さすがにアホらしいと思った。
（大事なことなので2回言いました）

3つ目は、研修時は最低賃金で、交通費の支給は無いと面接時に言っていたからだ。

最低賃金は大阪府であれば、執筆時現在で1023円。
しかしこの会社の研修地は大阪府ではないから、1000円を下回る。
（会社から訴訟を起こされないように一応どこの県かは伏せておきます）

その上で交通費は自腹。
自宅から研修地までは片道1時間と約1000円の交通費がかかる。
だから2時間以上分の給料が交通費で消える。
つまり通勤時間も勤務時間に含めると、実質4時間タダ働きさせられることになる。

最低賃金なのはまだギリギリ許せるが、今どき交通費を支給しないのはどうなのかと思う。僕は。

さらに悪質なのが、求人票には交通費全額支給と記載していることだ。

これは、実際にイベント会場などで勤務するときは交通費を支給するというものだと思われるが、
研修時は支給しないとは一切書かれていない。
書き忘れていただけなのかもしれないが、それでも求人票と異なるのは許せない。

ここまでは我慢して働こうと考えていた僕も、これにはさすがに「ふざけるな！」と思い、辞退するに至った。

ここまで警備員のアルバイトを辞退した理由を説明したが、いかがだっただろうか？

現職の警備員からしたら、これらは当たり前の話なのかもしれない。
ただほとんどの一般人は知らないし、実際に応募しないと知ることも難しい。
こういう事実があるということを多くの知ってもらおうと思い、この記事を書いた。

今後警備員の仕事やアルバイトを考えている人は、この記事をきっかけに一度考え直してほしい。

あと今回警備員のアルバイトを応募して、警備業が人手不足の理由がなんとなくわかった。

これだけ働くまでの手間と費用がかかるなら、そりゃ誰もやりたくないのは当たり前だ。
警備業をしている企業は人手不足で嘆く前に、せめて行政書類の発行手数料などの費用面だけでもサポートを行ってほしい。